経営理念

• 技術系の国家資格分野において資格を必要とされるすべての方に最高の教材を提供する。
• 常に最高の教材を提供するために改善を繰り返し、品質には妥協しない。
• 講師の方の待遇を厚くし、最高の講師を迎え入れ長期的な関係を構築していく。

行動指針

• 長期的な視点で顧客・講師の方・取引先との関係を構築していきます。
• 第一に顧客の利益、第二に講師の方の利益、第三に会社の繁栄の順で経営を考えていきます。
• 常に改善をし、最良をもとめていきます。何もしないことは最大のリスクと考えます。

ご挨拶

当社は技術系・現場系を専門とした通信教育会社として2013年に法人化しました。
技術系の国家資格対策教材は他分野（法律系・公務員系など）に比べて遅れています。

その理由は

• 技術系講師の絶対数が不足しており優れた講師がなかなか見つかりにくい
• テキストを執筆されている方や講師の方が権威職（例えば教授職）の方が多く受講生の視点に立っていない。
• 講師の方の待遇が悪く、ほとんどの会社でアンケート結果によるフィードバックもされていない。

このような理由で技術系・現場系の教材は書籍による独学か、テキストをただ読んでいるだけの講習会しかありませんでした。
私たちは教材作りや講義の仕方には非常に興味を持っていましたので、様々な教材を取り寄せては試していました。例えば大学受験予備校の講義や中学生向けの講義、さらにTVCMで有名な日本最大手の通信教育会社など。

その中でトップ予備校講師や塾講師の講義は大変すばらしく、テキストについては日本最大手の通信教育会社もよく作成されていると感じました。

ただ、日本最大手の通信教育会社は動画がなかったのです・・・
つまり、分厚い参考書と学習の仕方CDが付属しているだけだったのです。

これでは、書籍を読んでいるだけの独学と変わらないと思いました。

講習会を開いている大手の会社も、教室などの店舗運営や無駄な人件費のために受講費用が非常識な価格となっていることも分かりました。

そして、肝心の講義の質はというと講師の方の待遇が良くないせいか毎年同じ講義を改善されることもなくされているという現状でした。

本来ならば、受講生のアンケートをとりその意見を元に講義や教材は改善されていくべきものです。そうならないのは競争原理が働いていないからです。より良いものが社会に一番支持され利用される商品であるべきですが、通信教育の分野、特に技術系・現場系の分野においては、まだまだこの原理がはたらいておりません。

有名ではないけれど、優れた講師は全国的にはたくさんいます。例えば自社の研修会講師や個人で教材を販売されている方。

このような方一人一人に直接交渉し優れたコンテンツを世の中に広めていくことが当社の使命だと思っております。そして、最終的には通信教育全体のレベルアップが図れればと思っています。

教材を必要とされるすべての方に最高の教材を提供するべく、一歩一歩着実に講師の方と一緒に会社も成長していきたいと考えております。

会社概要

社名	SAT株式会社
代表取締役	二見 哲史
所在地	大阪本社 〒564-0052 大阪府吹田市広芝町 3－29 エッグビル2階 スタジオ所在地 〒532-0011 大阪市淀川区西中島3-11-26  Auroraビル５階
FAX	06-6310-1667
TEL	06-6310-1666
E-mail	info@sat-co.info
URL	http://www.sat-co.info/
事業内容	各種資格の教材作成・販売 資格対策講習会の開催 e-ラーニングコンテンツの作成
アクセス	御堂筋線江坂駅から徒歩５分
取引先企業	大阪日野自動車㈱、中越自動車学校、高知県食鶏農業協同組合、茨城交通株式会社、株式会社フレイン、株式会社リッチメディア、協和総合管理株式会社、ダイコク電機株式会社、日本絨氈株式会社総務部、太陽食品（株）、カワセコンピュータサプライ株式会社、茨城交通株式会社大津、株式会社キクチ、秀英産業株式会社、伊藤製パン株式会社、大塚製薬株式会社、ラモナー(株)、大阪丸進運輸株式会社、日通大阪運輸株式会社総務、株式会社クラーチ溝の口、株式会社アップロード、株式会社セントラルクルー、株式会社ミズホ、神奈川センコー運輸（株）、株式会社共立メンテナンス、ワイエムキユーソー株式会社、株式会社イズム総務部、ロジテムエージェンシー（株）、アシックスビジネスエキスパート株式会社、トランコムITS株式会社、株式会社ムービング本社業務課、明伸工業株式会社、クラウドｹﾞｰト株式会社、日の丸交通株式会社、ステップライフ株式会社、秋山商事株式会社、日本製紙物流株式会社、井出徳建設(株)横浜営業所、株式会社藤井食品、株式会社アルプスウェイ日進営業所、株式会社グランドビジョン、株式会社サン・ファースト、株式会社ソシアリンク、アールキャスト株式会社、株式会社大惣、株式会社マグナクルー、株式会社双海機工社、パナソニックMCE株式会社、一ツ橋大学事務室

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